代表的な仮想通貨として知られているビットコイン。
売買して取引が行えるので、ビットコインでの取引を始めたいと考えている人もいるでしょう。
ビットコインがどんな仮想通貨か知っておくと、よりスムーズに取引が行えます。

この記事では、ビットコインの特徴や危険性について説明するので参考にしてください。

世界初のデジタル通貨がビットコイン

いまや仮想通貨は数千種類も存在しますが、世界初の仮想通貨として誕生したのがビットコインです。

論文からビットコインは始まった

2008年にオンライン上で「Satoshi Nakamoto」と名乗る人物が論文を発表しました。

この論文は、分散管理型の暗号資産について書かれており、国家や銀行を介せずに通貨を管理するとされています。
そして、2009年にはこの論文を元に、オープンソースでソフトウェアが作られ、ビットコインの原型となりました。

ブロックチェーン技術や中央集権で管理者のいないシステムなどを利用した通貨システムであり、それまでの通貨とは仕組みが大幅に違います。

馴染みある法定通貨とは仕組みが違ったので、ビットコイン登場時は一般に受け入れられませんでした。

電子マネーとビットコインは違う

ビットコインはデジタル通貨とも言われており、電子マネーと似ています。

電子マネーは法定通貨をデジタル化して使うシステムであり、SuicaやPASMOは日本円を電子マネーにしたICカードです。ICカードに日本円のような法定通貨をチャージして、はじめてお金として使えます。

対して、ビットコインはそれ自体がお金であり、毎日価格が変動しています。
電子マネーにチャージした法定通貨のお金は、価格が変動しません。

ビットコインの特徴

ビットコインは法定通貨とは違い、仮想通貨としての特徴を持ちます。

ブロックチェーン技術を利用している

ビットコインはブロックチェーン技術を用いて、取引を行います。
ブロックチェーン技術は、ビットコインの取引を記録している台帳のようなシステムです。

取引データをブロックで管理しており、ブロックを繋げてチェーン状にして、分散管理しているのでブロックチェーンと呼びます。

シンプルな構造のシステムですが、データを改ざんしにくく、取引内容を記録するのに適しているため、仮想通貨の取引の記録方法として用いられています。

また、ブロックチェーンに取引記録を残すので、中央銀行が存在しません。
ビットコインは中央集権のような管理をせずに、取引や送金を行えるシステムです。

個人同士がP2Pネットワークで直接つながり、ビットコインの送金や売買ができます。

中央集権となる銀行や国家が存在しないため、一部分が停止してもネットワーク全体がダウンすることはありません。

発行枚数に上限がある

ビットコインの発行枚数上限は2,100万枚であり、これは誕生した当時から決められていました。
最初から上限枚数が決まっていたので、これ以上の枚数は発行されません。

法定通貨も含めて、通貨は発行しすぎると通貨の価値が下がります。そのような価値低下を防ぐため、ビットコインの発行枚数上限が決められています。

ちなみに、上限枚数に達するのは100年以上先だと予想されています。

リアルタイムで送金できる

インターネットが使えるオンラインの環境があれば、24時間誰に対してもビットコインを送金できます。これは、距離を問わず遠い場所にいる相手に対しても送金可能です。

従来の海外送金よりも、ビットコインは送金から着金までの時間が早いです。

銀行での海外送金は数日を要しますが、ビットコインの海外送金に要する時間は数十分ぐらいとなっています。これほどスピーディーに送金できるのは、ブロックチェーン技術を用いているからです。

ビットコインのメリット

ビットコインは、いくつかメリットがあります。

手数料が安い

仮想通貨全体にも言えますが、ビットコインの送金手数料は安いです。

円やドルなどの法定通貨であれば、送金するときには銀行を介さないといけません。
対して、ビットコインは銀行のような仲介する組織がないので、個人間での送金では手数料が必要ありません。送金したそのままのビットコインの金額を受け取れます。

仮想通貨取引所を通じて送金すれば手数料が発生しますが、銀行を使った海外送金と比べると手数料が安いです。

両替せずにさまざまなサービスで利用できる

ビットコインを海外に送金したとしても、両替しないで使用できます。

通常海外旅行に行くと、現地の通貨を用意しないといけません。事前に銀行で現地通貨に替えておくか、現地の空港や両替所で両替します。

しかも、両替には手数料がかかり、高額な手数料になる場合が多いです。

ビットコインならば、現地で両替する必要はなく、両替手数料も必要ありません。お店や飲食店でビットコイン決済をするときは、スマホのアプリを使うので、法定通貨のように硬化や紙幣を持ち歩かずに済みます。

個人間で送金できる

日本円を個人宛に送金するときは、銀行を利用します。

銀行振込で送金しますが、送金から着金まではタイムラグがあり、海外送金ともなれば余計に時間がかかります。

ビットコインならば、個人宛に直接送金でき、着金時間は通常で10分程度、遅い場合でも40分程度です。海外在住の相手に対しても個人送金が可能で、同じように10分程度で送金できます。どこにいても誰に対しても、送金できるので便利です。

ビットコインのデメリット

ビットコインはメリットの多い通貨ですが、デメリットも存在します。

価格が変動する

ビットコインは価格が変動し、その変動幅は日本円やドルなどの法定通貨よりも大きいです。1日で大幅に値が動くことも珍しくありません。

また、数年や数十年の長期で見ても値動きの幅は大きいです。

2009年にビットコインが登場したときの価格は、1円以下でした。それが、2024年になると日本円で1,000万円以上の値になっています。
2009年と2024年の価格を比べると、1,000万倍以上も違います。

価格が安定している通貨を使いたい人には向いておらず、取引で売買するにしても、1日で大きな利益を得られる可能性がある反面、多額の資金を失うリスクもあります。

この値動きが激しい点は、人によってメリットにもデメリットにもなるでしょう。

利用できるサービスが少ない

ビットコインは、仮想通貨取引所ならば、どの取引所でも扱っているので売買できます。

しかし、ネットショップや実店舗で使うとなれば、利用できる場所が少ないのがデメリットです。ネットショップや実店舗でビットコイン決済するとなれば、決済されたビットコインを日本円に替えないといけません。

しかも、決済を仲介するサービスが必要です。

もちろんそんなビットコイン決済を仲介する企業はいくつかあり、ビットコイン決済を導入しているネットショップや店舗も存在しますが、数は少ないです。

一定額以上利益を得たら税金が発生

ビットコインも通貨の1種であり、売買で利益が出れば、それは所得となります。

もしも1年間にビットコインでの利益が20万円を超えたら、税金が発生するので確定申告しないといけません。いくらデジタル通貨で、硬貨や紙幣のような現物での形が存在しないからと言っても、ビットコインは日本円に替えられるので、利益として得ることができます。

このため、一定の利益を得たときは確定申告して税金を支払います。確定申告が必要なのに、申告せず税金を支払わないと、後で追徴課税を受けることとなるので気をつけましょう。

確定申告は、ビットコインで利益を得た本人が行いますが、できない場合は税理士に代行で行ってもらうことも可能です。

ビットコインの危険性と対処方法

日本円も盗まれたり紛失したりすることがありますが、同じようにビットコインも盗難や紛失のおそれがあります。

そのようなリスクに対する対処方法を紹介します。

ハッキングされる危険がある

ビットコインは仮想通貨取引所の口座、または専用のウォレットに保管します。

IDとパスワードを入力して、口座やウォレットにログインします。不正にログインされるとビットコインを盗まれる可能性があるので、IDとパスワードは漏れないようにして保管しましょう。

また、仮想通貨取引所では、2段階認証を導入している場所が多いです。2段階認証を設定しておけば、ログインや送金のときに認証が必要となり、ハッキングのリスクを減らせます。

2段階認証はスマホを使って行うので、他人に自分のスマホを使われなければ、不正にログインされる可能性はほとんどありません。

送金ミスで紛失する危険がある

ビットコインを送金するときは、送金相手の口座のアドレスを入力します。送金先アドレスは 27～34文字の英数字です。

30文字前後の英数字から構成されているので、アドレスの入力ミスが起こりやすいです。

ビットコインは中央集権の管理する組織が存在しないため、送金後に送金取り消しを行うことができません。銀行のような組戻しができないということです。

そのため、アドレスの入力ミスをすれば、宛先不明のアドレスにビットコインが送金されます。送金ミスしたビットコインは、指定した相手に届かないばかりか、取り戻すことができません。入力ミスをしないようにするには、コピペでアドレスをコピーしてペーストで入力するようにします。

まとめ

ビットコインは世界初の仮想通貨です。誕生から20年以上経っており、価格は1,000万円を超えました。

個人宛に直接送金でき、手数料がかからず、24時間いつでもどこにいる相手に対しても送金できるのがビットコインです。

利用するときには、ハッキングや送金ミスのリスクがあるので、対処を行い安全にビットコインを使いましょう。